日本を訪れる外国人観光客の数は年々増加し、彼らがSNSやYouTubeなどで発信する「リアルな日本」の姿が話題になることも少なくありません。
今回は、そんな外国人たちが実際に訪日して「思ってたのと違う!」と驚いたことを当社独自の視点でランキング形式で紹介します。
目次
第1位:電車内が静かすぎる
「こんなに人がいるのに、誰も話していないなんて信じられない!」(アメリカ・20代)
外国人観光客がまず驚くのは、日本の電車内の静けさ。特に朝の通勤時間帯は「沈黙の移動空間」とも言われ、スマホもマナーモードが当たり前。
海外では、通話も音楽も普通という国が多いため、日本の公共マナーにカルチャーショックを受ける人も多いようです。
第2位:現金文化がまだまだ強い
「日本はテクノロジー大国だと思ってたけど、クレジットカードが使えない店が多くて驚いた!」(フランス・30代)
観光客がよく戸惑うのがキャッシュレスの壁。中国や韓国ではQRコード決済が当たり前なのに、日本ではいまだに現金オンリーの店が存在します。
特に地方では注意が必要で、「ATMの使い方がわからず焦った」という声も多く聞かれます。
第3位:トイレがハイテクすぎる
「ウォシュレットのボタンが多すぎて操作に困った!」(ドイツ・40代)
日本のトイレに驚嘆する外国人は非常に多く、「日本に来たら絶対使うべき」と絶賛されています。
その一方で、「間違って音姫を流し続けてしまった」、「どうやって水を流すかわからない」など、ハイテクゆえの混乱も。

第4位:お辞儀文化の奥深さ
「店員さんが何度も頭を下げるのが丁寧すぎて逆に恐縮した」(イタリア・20代)
日本人にとって自然なお辞儀も、外国人には非常に印象的に映ります。
ビジネスシーン・接客・あいさつ…すべての場面で使い分けられるその文化は、「日本人の礼儀正しさ」を象徴するものとして高評価されています。
第5位:ゴミ箱が少ない
「道にゴミ箱がないのに、街がきれいすぎて驚いた」(カナダ・30代)
治安の良さと同じく、清潔さも日本の魅力。
しかし「じゃあどこでゴミを捨てればいいの?」という疑問も多く、特に観光客が多いエリアでは“ゴミを持ち歩く文化”に戸惑う声も多数です。
おわりに:そのギャップこそ、日本の魅力
外国人観光客が感じる「日本って思ってたのと違う!」は、必ずしもネガティブな意味ではありません。むしろそのギャップこそが、日本をより印象深くし、忘れられない旅にしているのです。
「驚いた」「戸惑った」体験が、次の旅の話題になる。そんな「驚きの国・ニッポン」を、これからも大切にしたいですね。
ホテル系J-REITを購入して分配金という不労所得を得るのも一案
上記の通り訪日外国人数は増加傾向です。同時にインバウンドの消費額も順調に伸びており、消費先の割合としては宿泊費が最も高いです(詳細はこちらの記事を参照)。
そこで本記事作成時点では、個人や法人の投資先としてホテル系J-REITも一案だと当社は考えます(J-REITの一覧はこちら)。J-REITを購入及び保有することにより、銘柄によっては、配当金(J-REITの場合「分配金」と呼ばれる)という不労所得を得ることが可能となります。
ホテル系J-REITの一例はインヴィンシブル投資法人
ホテル系J-REITの一例として、インヴィンシブル投資法人(8963)が挙げられます当法人はホテルを主に所有しており、賃貸事業の収入が売上の大部分を占めています。具体的なホテルは、本記事作成時点で下記の通りです(当法人のポートフォリオ一覧はこちら)。
・ホテルマイステイズ
・フレックスステイイン
・アパホテル
・スーパーホテル
・コンフォートホテル
・亀の井ホテル
・アートホテル
・シェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホテル
等
合計ホテル数:104
インヴィンシブル投資法人の分配金は増加傾向
インバウンド消費額の増加を背景にして、コロナ禍後のインヴィンシブル投資法人の分配金は下記の通り増加傾向です(出典はこちら)。当法人は6ヶ月ごとの決算です。
・2023年06月期:1,464円
・2023年12月期:1,640円
・2024年06月期:1,917円
・2024年12月期:1,982円
株価は政治及び経済の状況により上下するものの、分配金は上記の通り安定的に増加しています。
以上、参考になれば幸いです。
【留意点】
・本記事は、情報提供を目的としたものであり、金融商品の取引を推奨、助言又は勧誘するものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。実際の投資等についての最終的な決定はご自身で行ってください。
・本記事は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
・本記事の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
・本記事のいかなる内容も将来の市場環境、将来の投資収益等を保証するものではありません。投資する金融商品の価格の変動等により損失を生じるおそれがあります。