ベトナム人観光客はなぜ日本に来るのか?理由はアニメ、グルメ、ビザ緩和、就労経験、円安!ホテル系J-REITを購入して分配金という不労所得を得るのも一案

近年、日本を訪れるベトナム人観光客が急増しています。

「えっ、タイや中国より少ないのでは?」と思う人もいるかもしれませんが、実は今、日本の観光地で最も勢いがあるのがベトナム人観光客なのです。

以下、彼らが日本に来る理由を当社独自の視点でまとめました。

理由①:アニメ・桜・雪ー憧れの日本文化がリアルに見られる!

ベトナムでは「日本=アニメと桜と雪の国」というイメージが定着しています。特にZ世代の若者は、

「スラムダンクの舞台に行きたい!」「本物の雪を見たい!」「富士山を背景に写真を撮りたい!」

という夢のリストを実現するために来日します。

つまり日本は「憧れのリアル体験スポット」なのです。

理由②:グルメ天国!寿司・ラーメン・コンビニ飯が人気

ベトナム人のSNSを覗くと、「初めてのすき家」「セブンのスイーツ最高」「一蘭ラーメン行列すごい!」といった投稿がずらり。

日本食は「高級」というよりも「信頼できる清潔でおいしい食文化」として人気。

特にコンビニ飯や回転寿司は、

「安いのに美味しい!」「ベトナムでは味わえない安心感!」と話題になっています。

理由③:ビザ緩和&LCCで気軽に来られるようになった!

ベトナムと日本の間では、ビザ手続きの簡略化や格安航空(LCC)の増加で、「週末に東京へ」も夢ではなくなりました。

ハノイ・ホーチミンから成田・関空・中部への直行便も多く、3〜4万円台で往復できることも。

「韓国よりも日本のほうが行きやすくなった」との声も増えています。

理由④:日本で働いた経験者がリピーターになっている!

技能実習や留学で日本に滞在したベトナム人が増え、彼らが帰国後に家族や友人に日本旅行をすすめる流れが定着。

「あの時の思い出を家族に見せたい」
「働いていた町を観光で訪れたい」

といった第二の日本ブームが広がっています。

理由⑤:円安で日本が安くなった!

ここ数年の円安は、外国人観光客にとってボーナスタイム。ベトナムから見ると、

「日本でブランド品が半額感覚!」「ホテルも高くない!」

と感じられ、「コスパ最高の先進国旅行」になっています。

【人気の行き先ランキング(SNSで話題の場所)】

  1. 東京(秋葉原・浅草・渋谷)
  2. 大阪(道頓堀・USJ)
  3. 富士山・河口湖
  4. 京都(清水寺・伏見稲荷)
  5. 北海道(雪・スキー・温泉)

写真映え・グルメ・買い物がワンセットで楽しめるエリアが人気です。

まとめ:ベトナム人観光客は日本のファンであり伝道師!

ベトナム人観光客は、単なる「訪日旅行者」ではなく、日本の良さを母国に発信してくれる存在です。

「きれい」「優しい」「おいしい」「安全」

この4つがベトナム人の心をつかんで離さないキーワード。これからも日本が憧れの国であり続けるためには、言語対応・キャッシュレス化・SNS映えする観光づくりが欠かせません。

ホテル系J-REITを購入して分配金という不労所得を得るのも一案

中国人観光客を含め訪日外国人数は増加しています。これに伴いインバウンドの消費額は順調に伸びており、消費先の割合としては宿泊費が最も高いです(詳細はこちらの記事を参照)。

そこで本記事作成時点では、個人や法人の投資先としてホテル系J-REITも一案だと当社は考えます(J-REITの一覧はこちら)。J-REITを購入及び保有することにより、銘柄によっては、配当金(J-REITの場合「分配金」と呼ばれる)という不労所得を得ることが可能となります。

ホテル系J-REITの一例はインヴィンシブル投資法人

ホテル系J-REITの一例として、インヴィンシブル投資法人(8963)が挙げられます。当法人はホテルを主に保有しており、賃貸事業の収入が売上の大部分を占めています。具体的なホテルは、本記事の作成時点で下記の通りです。

【保有ホテル名(出典はこちら)】
・ホテルマイステイズ
・フレックスステイイン
・アパホテル
・スーパーホテル
・コンフォートホテル
・亀の井ホテル
・アートホテル
・シェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホテル

【保有ホテル数(出典はこちら)】
114

インヴィンシブル投資法人の分配金は増加傾向

インバウンド消費額の増加を背景にして、インヴィンシブル投資法人の分配金は下記の通り増加傾向です(出典はこちら)。当法人は6ヶ月ごとの決算です。

・2023年06月期:1,464円
・2023年12月期:1,640円
・2024年06月期:1,917円
・2024年12月期:1,982円

株価は政治及び経済の状況により上下するものの、分配金は上記の通り安定的に増加しています。

以上、参考になれば幸いです。

【留意点】
・本記事は、情報提供を目的としたものであり、金融商品の取引を推奨、助言又は勧誘するものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。実際の投資等についての最終的な決定はご自身で行ってください。
・本記事は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
・本記事の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
・本記事のいかなる内容も将来の市場環境、将来の投資収益等を保証するものではありません。投資する金融商品の価格の変動等により損失を生じるおそれがあります。

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