銀座のドラッグストアや電器店を埋め尽くした「爆買い」ツアー。あの熱狂は、いまや過去の話です。
2025年現在、中国人観光客が求めているのは、モノではなく「癒し」や「ストーリー」。彼らがSNSでシェアしているのは、高価なブランド品ではなく——「雪の中の露天風呂」や「イチゴを頬ばる自撮り」なのです。
目次
■温泉が人気の理由:非日常×健康×物語性

①「五感で癒される」非日常体験
中国の多くの都市では、仕事も生活もハイテンポ。スマホ経済、競争社会、そして都市ストレス。
日本の温泉地は、そんな疲れた心に「静けさ」を提供してくれます。
「湯けむり」「木造旅館」「雪見風呂」——
まるで映画のワンシーンのような景色は、WeChatや小紅書(RED)で拡散されやすく、「SNS映え×癒し」という最強の組み合わせとなっています。
②「健康・美容」志向の高まり
中国では今、「養生(ようじょう)」という言葉がトレンド。「体を整えながら心も癒す」ライフスタイルが注目されています。
日本の温泉は、自然の恵みで心身を整える「本物の養生」として人気。特に女性客の間で「肌がツルツルになる」「ぐっすり眠れる」と口コミが拡散中です。
③ストーリーを語れる場所
「祖母が行きたがっていた温泉に、孫が連れていく」「日本文化を感じる宿で、家族と過ごす」
——そんな物語性が、中国の若い世代の共感を呼んでいます。
■イチゴ狩りブームの裏側:安心・可愛い・体験型

①「安心して食べられる」日本ブランド
中国では食の安全が社会問題化してきました。その反動で、日本の農産物には「安心」「清潔」「美味しい」というブランド価値があります。
特にイチゴは「甘くて、きれいで、フォトジェニック」。「日本のイチゴ=高品質の象徴」になっているのです。
②「可愛い×体験」がSNSで拡散
イチゴ狩りは、摘んで・食べて・撮る——という3拍子そろった体験。
中国版TikTok(抖音)や小紅書では、「🍓#日本いちご狩り」が人気タグになっています。「可愛い体験をシェアできる=価値がある」という考え方が、若年層を中心に広がっています。
③「家族で楽しめる」コミュニケーション空間
一人で観光するより、家族・恋人・友人と楽しめるのもポイント。「共に過ごす時間」が贅沢とされる中国社会で、イチゴ狩りは理想的なアクティビティになっています。
■日本の観光業にとってのヒント

中国人観光客の行動は、もはや「買い物客」ではなく「ストーリーテラー」。SNSを通じて、日本の風景や文化を世界に発信する存在です。
温泉地や農園、地方観光地は、「体験のデザイン」や「写真映えの工夫」を意識することで、新しい中国人観光客の心をつかめる時代に入っています。
■まとめ:「爆買い」から「心買い」へ
かつての「爆買い」は、財布を開かせる観光。いまのトレンドは、「心を動かす観光=心買い」です。
モノよりも体験。
買い物よりも思い出。
中国人観光客の変化は、日本の観光業の未来を映す鏡かもしれません。
ホテル系J-REITを購入して分配金という不労所得を得るのも一案
中国人観光客を含め訪日外国人は着実に増加しています。インバウンドの消費額は順調に伸びており、消費先の割合としては宿泊費が最も高いです(詳細はこちらの記事を参照)。
そこで本記事作成時点では、個人や法人の投資先としてホテル系J-REITも一案だと当社は考えます(J-REITの一覧はこちら)。J-REITを購入及び保有することにより、銘柄によっては、配当金(J-REITの場合「分配金」と呼ばれる)という不労所得を得ることが可能となります。
ホテル系J-REITの一例はインヴィンシブル投資法人
ホテル系J-REITの一例として、インヴィンシブル投資法人(8963)が挙げられます。当法人はホテルを主に保有しており、賃貸事業の収入が売上の大部分を占めています。具体的なホテルは、本記事の作成時点で下記の通りです。
【保有ホテル名(出典はこちら)】
・ホテルマイステイズ
・フレックスステイイン
・アパホテル
・スーパーホテル
・コンフォートホテル
・亀の井ホテル
・アートホテル
・シェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホテル
等
【保有ホテル数(出典はこちら)】
114
インヴィンシブル投資法人の分配金は増加傾向
インバウンド消費額の増加を背景にして、インヴィンシブル投資法人の分配金は下記の通り増加傾向です(出典はこちら)。当法人は6ヶ月ごとの決算です。
・2023年12月期:1,640円
・2024年06月期:1,917円
・2024年12月期:1,982円
・2025年06月期:1,895円
株価は政治及び経済の状況により上下するものの、分配金は上記の通り安定的に増加しています。
以上、参考になれば幸いです。
【留意点】
・本記事は、情報提供を目的としたものであり、金融商品の取引を推奨、助言又は勧誘するものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。実際の投資等についての最終的な決定はご自身で行ってください。
・本記事は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
・本記事の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
・本記事のいかなる内容も将来の市場環境、将来の投資収益等を保証するものではありません。投資する金融商品の価格の変動等により損失を生じるおそれがあります。

















