近年、ロシアから日本への観光客が増えているのをご存じでしょうか？2025年9月のロシア人観光客は21,200人で、前年同月比で2倍以上です。ヨーロッパに行きにくくなった今、彼らの目は「極東の楽園」＝日本に向いています。
この記事では、ロシア人がなぜ日本に来るのか、そして彼らがどんな体験を求めているのかを、現地の声やトレンドを交えて当社独自の視点で深掘りします。
目次
理由①：ヨーロッパより近くビザも取りやすい！
ウクライナ侵攻以降、ロシア人がヨーロッパに行くのはかなり難しくなりました。そんな中、日本は「比較的行きやすい外国」として人気急上昇。
- ウラジオストクから東京まではわずか2時間半！
- 電子ビザも導入され、手続きが簡単。
- 円安で「日本が安い」と感じるロシア人も多い。
「以前はパリやローマに行っていたけど、今は東京が新しいヨーロッパ」という声も。
理由②：アニメ・寿司・桜…日本文化への憧れ
ロシアでは日本文化がトレンド化しています。
- アニメやマンガは長年の人気ジャンル。
- 寿司やラーメンなどの日本食レストランもモスクワ中に。
- 春には「サクラ・フェスティバル」が開かれるほど。
SNSでは「#JapanTrip」「#TokyoVibes」といったハッシュタグが急増中。「実際に見てみたい！」という文化的好奇心が、旅行の大きな動機になっています。
理由③：ロシア人が感じる安心感と礼儀
「日本は安全で、人が優しい」ロシア人観光客が口を揃えて言う言葉です。
- 夜でも安心して歩ける
- 忘れ物が戻ってくる
- 店員さんの丁寧な接客
これらはロシア国内ではなかなか得られない体験。「日本に来ると、心が落ち着く」と語る人も。
理由④：インスタ映えする非日常の風景
浅草の雷門、京都の金閣寺、富士山、温泉、そしてコンビニスイーツまで。
ロシア人インフルエンサーが次々とSNSに投稿し、フォロワーを刺激しています。
「東京の街はまるで映画の中みたい」「日本のコンビニは天国！」
こうしたリアルな口コミが、次の観光客を呼ぶ連鎖を生んでいるのです。
理由⑤：政治が冷えても、人の心は温かい
日露関係が冷え込む中でも、観光レベルでは「人と人」の交流が続いています。
政治と旅行を切り離して考えるロシア人は多く、「日本人は私たちに敵意がない」「お互いに理解し合える」と感じているそうです。
まとめ：日本はロシア人にとっての新しいヨーロッパ
ロシア人観光客にとって日本は、
- 行きやすく
- 安心で
- 文化的にも刺激的な
非日常の楽園なのです。
これからの観光戦略では、ロシア極東からの観光需要がカギになるかもしれません。
彼らが求めるのは「豪華さ」ではなく、「体験」と「人の温かさ」。そのニーズに応えることで、日本観光の新しい扉が開くでしょう。
ホテル系J-REITを購入して分配金という不労所得を得るのも一案
ロシア人観光客を含め訪日外国人数は増加しています。これに伴いインバウンドの消費額は順調に伸びており、消費先の割合としては宿泊費が最も高いです（詳細はこちらの記事を参照）。
そこで本記事作成時点では、個人や法人の投資先としてホテル系J-REITも一案だと当社は考えます（J-REITの一覧はこちら）。J-REITを購入及び保有することにより、銘柄によっては、配当金（J-REITの場合「分配金」と呼ばれる）という不労所得を得ることが可能となります。
ホテル系J-REITの一例はインヴィンシブル投資法人
ホテル系J-REITの一例として、インヴィンシブル投資法人（8963）が挙げられます。当法人はホテルを主に保有しており、賃貸事業の収入が売上の大部分を占めています。保有ホテルは、本記事の作成時点で下記の通りです。
【保有ホテル名（出典はこちら）】
・ホテルマイステイズ
・フレックスステイイン
・アパホテル
・スーパーホテル
・コンフォートホテル
・亀の井ホテル
・アートホテル
・シェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホテル
等
【保有ホテル数（出典はこちら）】
114
インヴィンシブル投資法人の分配金は増加傾向
インバウンド消費額の増加を背景にして、インヴィンシブル投資法人の分配金は下記の通り増加傾向です（出典はこちら）。当法人は6ヶ月ごとの決算です。
・2023年12月期：1,640円
・2024年06月期：1,917円
・2024年12月期：1,982円
・2025年06月期：1,895円
株価は政治及び経済の状況により上下するものの、分配金は上記の通り安定的に増加しています。
以上、参考になれば幸いです。
【留意点】
・本記事は、情報提供を目的としたものであり、金融商品の取引を推奨、助言又は勧誘するものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。実際の投資等についての最終的な決定はご自身で行ってください。
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・本記事のいかなる内容も将来の市場環境、将来の投資収益等を保証するものではありません。投資する金融商品の価格の変動等により損失を生じるおそれがあります。
