日本人観光客が京都を避け始めた5つの理由は?ホテル系J-REITを購入して分配金という不労所得を得るのも一案!一例はいちごホテルリート

かつて「一度は訪れたい国内旅行先」の代表格だった京都。しかし、最近では「京都にはもう行かない」「他の場所を探している」という日本人観光客の声も聞こえます。なぜ今、京都が敬遠されているのでしょうか?当社独自の視点で、その理由を探ってみました。

理由①:オーバーツーリズムによる混雑とストレス

祇園、嵐山、清水寺などの名所は、コロナ禍明けのインバウンド復活で大混雑。

外国人観光客が大挙して訪れることで、観光地はまるで「人ごみのテーマパーク」のように…。静かな京都の情緒を求める日本人には、落ち着いて観光できる雰囲気ではなくなってきています。

理由②:宿泊料金の高騰

円安やインバウンド需要により、ホテルや旅館の料金が急上昇。「平日なのに1泊3万円以上!?」と驚く声も少なくありません。

以前は手頃に泊まれた町家やゲストハウスも、今や外国人観光客向けの価格帯に…。

理由③:伝統や静けさの喪失

「京都らしさ」として愛されてきた、古都の静けさや四季の風情。しかし最近は、観光客の行列や騒音、マナー問題で、その魅力が損なわれているという声も。

「心を整える旅」のつもりが、かえって疲れて帰ってくることに…。

理由④:他の「準・京都」の都市が人気上昇中

金沢、松江、奈良、飛騨高山など、「第2の京都」とも言われる街が注目されています。

伝統文化や街並みは京都に劣らず、混雑も比較的少ない。食、歴史、温泉なども楽しめ、コスパ面でも魅力的です。

理由⑤:マナーの悪さに疲れる日本人

一部の観光客による迷惑行為(無断撮影、立ち入り、路上飲食など)も話題に。「見ていて不快」「観光地のルールが守られていない」という声がSNSでも広がっています。

日本人としても、居心地の悪さを感じる場面が増えているようです。

それでも京都の魅力は健在。選び方次第で満足度UP

とはいえ、京都がまったく敬遠されているわけではありません。
・平日やオフシーズンを狙う
・観光地から離れた「穴場エリア(大原、鞍馬、宇治など)」を訪れる
・早朝の静かな時間に散策する
など、工夫次第で今でも京都らしさを楽しむことは可能です。

「京都にはもう行かない」と感じる人がいる一方で、「混雑を避けて楽しむコツ」を知っている人は、変わらず京都を楽しんでいます。

旅行先から京都を完全に外すのではなく、視点を変えて京都を再発見してみるのもおすすめです。

ホテル系J-REITを購入して、分配金という不労所得を得るのも一案

京都を含め日本の観光地を訪れる訪日外国人数は増えており、消費先として宿泊費の割合が最も高いです。そこで本記事作成時点では、個人や法人の投資先としてホテル系J-REITも一案だと当社は考えます(J-REITの一覧はこちら)。J-REITを購入及び保有することにより、銘柄によっては、配当金(J-REITの場合「分配金」と呼ばれる)という不労所得を得ることが可能となります。

ホテル系J-REITの一例はいちごホテルリート投資法人

ホテル系J-REITの一例として、いちごホテルリート投資法人(3463)が挙げられます。当法人はホテルを主に所有しており、賃貸事業の収入が売上の大部分を占めています。具体的なホテルは、本記事作成時点で下記の通りです(当法人のポートフォリオ一覧はこちら)。

・スマイルホテル京都四条
・ネストホテル札幌大通
・コンフォートホテル釧路
・THE KNOT SAPPORO
・カプセルプラス横浜
・スマイルホテル長野

合計物件数:30

いちごホテルリート投資法人の分配金は増加傾向

訪日外国人数の増加を背景にして、当法人の分配金は下記の通り増加傾向です(出典はこちら)。当法人は6ヶ月ごとの決算です。

・2023年07月期:2,831円
・2024年01月期:2,976円
・2024年07月期:3,040円
・2025年01月期:10,125円

株価は政治及び経済の状況により上下するものの、分配金は上記の通り安定的に増加しています。

以上、参考になれば幸いです。

【留意点】
・本記事は、情報提供を目的としたものであり、金融商品の取引を助言、推奨又は勧誘するものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。実際の投資等についての最終的な決定はご自身で行ってください。
・本記事は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
・本記事の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
・本記事のいかなる内容も将来の市場環境、将来の投資収益等を保証するものではありません。投資する金融商品の価格の変動等により損失を生じるおそれがあります。

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