旅行会社の未来

旅行予約システム大手のアマデウスは、「旅行会社の未来」と題したレポートを公表した(リンクはこちら)。

そのレポートによれば、注目すべき業界傾向トップ5は次の通り。

1.パーソナライゼーション
今や消費者は、自身に合った旅行体験を求めている。そのため、顧客データや予測アナリティクスを活用する必要がある。

2.モバイル&ペイメント
若い世代はモバイルサービスを利用して旅行する。今後、インスタントメッセンジャー形式のインターフェースは人気となるだろう。

3.豊富な旅行コンテンツ
5G及び6Gといった高速スピードネットワークの導入に伴い、旅行コンテンツは増加し、コンテンツ管理が重要になる。更に、他のコンテンツとの差別化のためには、非旅行関連コンテンツ(例えばコンサートのチケット)との統合や、無料Wi-Fiなどの付加価値サービスが必要であろう。

4.音声会話
フライト検索やホテル予約などにおける旅行者と旅行会社とのやりとりは新しくなるであろう。例えば旅行者は、音声認識やデジタルアシスタントと音声会話をすることになるだろう。

5.モノのインターネット
モノのインターネット(IoT / Internet of Things)が旅行プロセスのあらゆる段階において顧客と旅行会社をつなぐだろう。

以上紹介した5つの傾向は、すでに日本で発生しているし、今後進んでいくだろう。若い旅行者にとってはモバイルを利用することが当然の文化であるため、旅行会社はそれに合わせて改革を進める必要がある。特に、大きな店舗を設けて多くのスタッフをそこに配置するという従来のやり方では、若い世代に相手にされないだけでなく、多額の経費がかかるだろう。

旅行会社がどのように変わっていくか、その変化を注視していきたい。

  • コメント: 0

関連記事

  1. [2020年9月]国内旅行の取扱額が回復傾向

  2. 在留資格に旅行業を追加する提言

  3. [2020年12月]日本人の宿泊者数・客室稼働率が共に悪化

  4. 2018年の宿泊業での給与は伸びたのか

  5. 民泊の状況はどうなっているのか

  6. [2024年11月]訪日外国人数318万人、過去最多を更新

  7. [2021年7月]訪日外国人旅行の取扱額が今月も大幅増加

  8. [人気ツアー]グランプリ受賞はこちら

  9. [観光庁]宿泊業はどのように生産性向上を行えばいいのか

  10. 旅館の後継者、首都圏から呼び込む

  11. 旅行業界での働き方改革

  12. [2023年2月]訪日外国人数、今月も140万人超え

  13. [2020年10月]訪日外国人数が27,000人超え

  14. モバイル型ロボットで教育旅行

  15. 宿泊業界で初!在留資格「特定技能1号」の合格者

  1. この記事へのコメントはありません。

  1. この記事へのトラックバックはありません。