旅行会社の未来

旅行予約システム大手のアマデウスは、「旅行会社の未来」と題したレポートを公表した(リンクはこちら)。

そのレポートによれば、注目すべき業界傾向トップ5は次の通り。

1.パーソナライゼーション
今や消費者は、自身に合った旅行体験を求めている。そのため、顧客データや予測アナリティクスを活用する必要がある。

2.モバイル&ペイメント
若い世代はモバイルサービスを利用して旅行する。今後、インスタントメッセンジャー形式のインターフェースは人気となるだろう。

3.豊富な旅行コンテンツ
5G及び6Gといった高速スピードネットワークの導入に伴い、旅行コンテンツは増加し、コンテンツ管理が重要になる。更に、他のコンテンツとの差別化のためには、非旅行関連コンテンツ(例えばコンサートのチケット)との統合や、無料Wi-Fiなどの付加価値サービスが必要であろう。

4.音声会話
フライト検索やホテル予約などにおける旅行者と旅行会社とのやりとりは新しくなるであろう。例えば旅行者は、音声認識やデジタルアシスタントと音声会話をすることになるだろう。

5.モノのインターネット
モノのインターネット(IoT / Internet of Things)が旅行プロセスのあらゆる段階において顧客と旅行会社をつなぐだろう。

以上紹介した5つの傾向は、すでに日本で発生しているし、今後進んでいくだろう。若い旅行者にとってはモバイルを利用することが当然の文化であるため、旅行会社はそれに合わせて改革を進める必要がある。特に、大きな店舗を設けて多くのスタッフをそこに配置するという従来のやり方では、若い世代に相手にされないだけでなく、多額の経費がかかるだろう。

旅行会社がどのように変わっていくか、その変化を注視していきたい。

関連記事

  1. [2024年1月]訪日外国人数268万人、コロナ禍前と同水準

  2. [2023年2月]訪日外国人数、今月も140万人超え

  3. [2020年9月]訪日外国人数が1万人を回復

  4. [2023年12月]訪日外国人数273万人、年間2,500万人超え

  5. [令和4年1月]訪日外国人旅行の取扱額の増加が継続

  6. 中国人観光客はなぜ日本に来るのか

  7. [新型コロナウイルス]新幹線での輸送量40%以上減 貸切バスの運送収入79%減

  8. [2023年1月]訪日外国人数、単月で140万人超え

  9. [取扱金額]旅行業者ごとの状況(平成30年度)

  10. 日韓関係の悪化で、長崎県が国に支援を要請

  11. 2019年のゴールデンウィークが旅行取扱額に与えた影響

  12. [2024年9月]訪日外国人数287万人、年間の予測合計はコロナ禍前を超える勢い

  13. モバイル型ロボットで教育旅行

  14. 「にっぽんの温泉100選」が発表

  15. [2020年10月]国内旅行の取扱額が大幅に回復